世界の80％以上の組織が従業員を狙ったサイバー攻撃を経験か

リモートワーク増加によるセキュリティ対策の欠陥

コロナウイルスの感染拡大に対応するため、多くの企業がリモートワークを本格的に導入してきました。しかし個人を狙ったサイバー攻撃の成功率はコロナ前と比較すると増加傾向にあります。
世界的なサイバーセキュリティのリーダーであるFortinet社は、2022年に世界の80％以上の企業が従業員を狙ったサイバー攻撃に合ったことを報告しています。セキュリティ対策と組織の意識向上プログラムの穴について書かれた記事をご紹介します。

Fortinet社の調査によると、80％以上の組織が従業員を狙ったサイバー攻撃を経験していることがわかりました

Fortinet社の新しい調査では、サイバーリスクを軽減するための効果的な従業員のセキュリティ意識向上トレーニングの重要性が強調されており、回答者の 50% 以上が従業員に適切な知識が欠けていると答えています。

通信とセキュリティパフォーマンスの統合を推進するサイバーセキュリティの世界的リーダーであるFortinet社は、2023年 グローバルサイバー意識及びトレーニングレポートの調査結果を発表しました。
このレポートはイスラエルを含む世界29か国の1800名を超えるITおよびサイバーセキュリティの意思決定者を対象に実施された世界的な調査に基づいています。

従業員が組織の最も重要なデジタル資産を保護できるように

組織はますます巧妙化する脅威に直面しています。Fortinet社の研究部門であるFortiGuard Labsが発行した最新のGlobal Threat Spaceレポートでは、ランサムウェア攻撃の脅威が世界中で記録的なレベルで頻発し減速の兆候がないことが報告されています。

さらに2023年 グローバルサイバー意識及びトレーニングレポートでは。84％の組織が2022年中に少なくとも1回以上のセキュリティ侵害を受けたことが判明しました。また意思決定者の90％以上が「従業員のサイバーセキュリティに対する意識の向上」がサイバー攻撃の発生を減らすことに役立つと考えていることが報告されています。
組織がサイバーリスクの増大に直面する中、この調査ではサイバー犯罪に対する組織の防御の最前線として機能する従業員の重要な役割が浮き彫りになっています。主な研究結果は以下の通りです。

サイバー犯罪者は従業員をターゲットに

調査結果によると、昨年組織の81％がマルウェア、フィッシング、パスワード攻撃に直面しており、その攻撃のほとんどは従業員を狙ったものでした。
これは従業員が組織の最も弱い部分、または最も強力な防御手段の1つになる可能性があることを示しています。

従業員に適切なサイバー衛生を浸透させるには、効果的なトレーニングプログラムが鍵となります。
意思決定者の85％が組織にはセキュリティのトレーニングと意識向上プログラムがあると証言しましたが、その50％以上が従業員にはサイバーセキュリティの知識が不足していると考えています。
このギャップは現在組織で実施されているトレーニングプログラムが本来あるべきほど効果的ではない、十分に強化されていないということを示唆しています。

Fortinet社の製品担当副社長兼最高マーケティング責任者であるJohn Maddison氏は、「今回のレポートは、サイバー攻撃の防止において従業員が果たす重要な役割と、組織が従業員が第一線で確実に機能するようにセキュリティ意識の向上とトレーニングプログラムを優先するという守備の必要性を強調している」と述べています。

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